本田 幸雄

1942年、島根県生まれ。東京大学工学部機械工学科卒業。

通産省入省、重工業局、資源エネルギー庁、工業技術院、(文部省出向)長岡技術科学大学教授、通産省機械情報産業局、中国通産局長。通産省退職後、医療福祉研究所、(財)愛知国際博覧会協会などを経て、現在、(株)二十一世紀新社会システム研究所代表。

著書に『21世紀の社会システム』、『水田ハ地球ヲ救ウ』、『ベンチャービジネス成功への決定的条件』、『西暦2000年への選択』(監訳)、『地球白書』(監訳)、『21世紀地球システムの創造』(共著)、『21世紀地球システムの創造』(共著)、『「グローバル・サンシャイン計画」で防ぐ劇症型地球温暖化』(幻冬舎、2021年5月)、『人類はこうして核兵器を廃絶できる』(幻冬舎、2021年11月)、『アフリカのホモ・サピエンスが天皇制国家・日本を建国するまでの歴史』(幻冬舎、2022年2月)、『日米中一五〇年の歴史─日本は米中冷戦を防ぐために何をすべきか』(幻冬舎、2022年2月)、『劇症型地球温暖化の危機を資本主義改革で乗り越える』(幻冬舎、2022年3月)など。

掲載記事

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書籍

  • アフリカのホモ・サピエンスが天皇制国家・日本を建国するまでの歴史
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    天孫降臨の一族が天皇制国家を建国したという建国神話と、アフリカを出たホモ・サピエンスが日本列島に到達したという歴史がいまだに混然一体としている国――日本。
    「広義の歴史」という観点で、人類の誕生から我が国、そして天皇制が起こるまでを考察。
    グローバル化した現代世界での日本人の生き方を問う。
  • 「グローバル・サンシャイン計画」で防ぐ劇症型地球温暖化
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    近年、地球は国連が想定しているよりはるかに大きな被害を全生物に与える「劇症型地球温暖化」に突入しようとしている。元通産省官僚が、持続可能な社会を実現するための具体的な方法を提言する。
  • 劇症型地球温暖化の危機
    日本はこうして食料自給率100%を達成する
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    地球温暖化は、想定していたよりもはるかにはやく、大きな被害をもたらしている。
    このままでは、とくに人類の食料生産に大きな影響を与えることになる。
    まるでパンデミックのような世界規模での食料不足を危惧する著者は、
    本書でその具体的な対抗策を論じる。全人類の覚悟を問う一冊。
  • 劇症型地球温暖化の危機 太陽光エネルギー革命で日本を再生する
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    2015年の「パリ協定」や国連のIPCCが想定する以上に地球温暖化は劇症化してきている。2021年、日本の菅首相(当時)は「2030年に炭素排出46%減、2050年に炭素排出ゼロ」を宣言したが、具体的な取り組みにはほとんど手がつけられていない。地方に存在する広大な農耕放棄地や不明地を利用した新たなエネルギー確保に向け 本格的に動き出すための具体的な方法が提示された一冊。
  • 劇症型地球温暖化の危機を資本主義改革で乗り越える
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    世界人口10億人だった農業社会に、化石エネルギーを利用した工業を興して250年。
    第1次、第2次、第3次の産業革命を経て、今や人口は78億人に達している。
    このままでは化石エネルギーの副産物――温室効果ガスで、人類が住めない「荒れ狂う地球」にしてしまう。
    これを阻止する唯一の手段は、あと30年で化石エネルギーから太陽光・水素エネルギーへ全面転換することだ。
    人類は地球上のすべての争いを凍結して、資本主義の爆発的イノベーション力を全面展開し、この危機を突破するしかない。
  • 人類はこうして核兵器を廃絶できる
    核兵器廃絶へのシナリオ
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    現在、核保有国は9か国にのぼるといわれ、核戦争の勃発が危惧されている。
    日本に甚大な被害をもたらした原爆から、第二次世界大戦後の開発競争まで、人類の核兵器にまつわる歴史をひも解きながら、廃絶へ向けたシナリオを論じる。
    世界平和の実現に向けて、新時代の在り方を提唱する一冊。
  • 日米中一五〇年の歴史 日本は米中冷戦を防ぐために何をすべきか
    本田 幸雄
    出版社名:幻冬舎メディアコンサルティング
    人類の生存を脅かす劇症型地球温暖化の危機に直面する昨今。われわれは争っている場合ではない。今こそ一致団結して米中冷戦を止めるべきだ。
    そして削減した軍事費を有効活用し、全世界の化石エネルギーシステムを脱炭素システムへ――。
    元通産省官僚が具体的な方法を提言する。