新たな価値・サービスが経済を主導
経済学者、吉川洋氏はミクロレベルのモノ・サービスの構成比の変化と経済成長率の関係を調べている。
1960年から1980年頃の高度成長期の頃は新しいモノやサービスが次々と登場してきたため、『構成比の変化』が2～3％と高く推移した。
しかし、成長率の低下とともに構成比の変化は小さくなりました。インパクトのある新しいモノ・サービスの創出やプロダクトイノベーションに成功しなかったことが経済停滞の原因だと指摘している。
新しく生まれるモノ・サービスは、姿を消すモノ・サービスより付加価値が高く、逆に新しいモノ・サービスが生まれなければ、一人当たりの所得の伸びはゼロ、すなわち経済成長は人口の増加率に等しい水準にまで減速していく。
特に日本は情報通信技術革新に立ち遅れていることで成長が減速しており、DXなど新たなモノ・サービスを創出するシステム的な改革が必要とされている。
DX（デジタルトランスフォーメーション）
データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革し、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土の改革、競争上の優位性を確立すること
