もし人の資産力を増やせば、会議効率が格段に上がり、現在の会議時間を大幅に減らせる可能性があるのです。そう考えますと、人を資産として育て上げようとするための時間を現在の会議に費やしている時間から捻出することは十分可能なのではないでしょうか。ここで改めて整理をしておきましょう。
・OJTを通じた教育／年間総労働時間1740時間の中で各企業が工夫。
・OFF-JTを通じた教育／年間10時間から20時間が最も多い。
・自己啓発／労働時間外における活動。年間10時間から30時間が最も多い。
・会議／非効率な会議が年間262時間の中で行われている。
人を資産として育て上げるために時間資源を見出すことができるか否かが大きな問題でしたが、会議の効率を見直すことで新たな時間を獲得することはできそうです。
アベノミクスによって景気が回復し、ただでさえ忙しいのに直接利益に結びつかない人材を教育するための時間をとることは難しいという声を聞くことがあります。しかし「それはやむを得ませんね」と応えるわけにはいきません。
なぜならば、第12回の労働生産性グラフにもありますように、日本の労働生産性は先進OECD諸国の中でも平均以下です。そもそも日本人の働き方には問題があるのです。そのため人の資産化を目指し教育に時間を割くことはとても重要なことです。
忙しい、忙しいと感じている経営者は、人材力をさらに強化し労働生産性を高めていかなければなりません。そうしなければ企業の未来をつくることはできないのです。
