【前回の記事を読む】内容証明で突きつけられた出勤命令と懲戒解雇──統計業務の専門家に迫る理不尽な圧力とその背景
どんだけ青天の霹靂やねん
2019年3月7日木曜日
第1回弁論準備期日を迎え、弁護士間で、書面が交わされた。
ここで、僕の懲戒解雇を決定した［賞罰委員会］の議事録が提出され、2018年9月16日の記述に繫がるのである。
2019年3月28日木曜日
京都弁護士会・綱紀委員会から、オカンが2018年10月に提出した［加瀬弁護士に対する懲戒請求］に対し、［懲戒にあたる事実は認められず、審議せず］との［決定書］が、郵便で届いた。
加瀬弁護士が、［相手方］である事実や、杉井弁護士からの陳述書があるにも関わらず、何ら審議せずに却下されたのである。
おそらく、素人の拙い申請書を提出したことが一因であったのだろうと考え、オカンは、現時点で委任している福井弁護士、小笠原弁護士、津山弁護士に相談し、弁護士から、直ちに、日本弁護士連盟に上申してもらうことを決めた。
2019年4月1日月曜日
政府は［平成］に代わる新元号を［令和］と決定し発表した。
［昭和生まれ］の僕は、本来、もっと社会に貢献しているはずの人生設計であったものの、現状の我が身を憂うばかりである。
2019年4月26日金曜日
翌日からゴールデンウィークが始まるこの日の夕刻4時頃、兄貴の自宅宛に、内容証明郵便が、8通同時に届いた。
差出人は、いずれも、上杉病院グループの各病院と、上杉祥一理事長または祥士理事長、中井総務部長であり、内容は、
［株式会社Rに対するホルター心電図解析業務の契約を打ち切る］
というものだった。
