こうしたことが指摘される背景には、次のような事情があった。OECD（経済協力開発機構）が加盟国の生徒・児童対象に実施している「国際学習到達度調査（PISA）」において、日本の生徒・児童の成績が芳しくなかったことが衝撃的に受け止められた（専門家の間ではPISAショックと言われる）。

当時の中等（および初頭）教育ではゆとり教育が実践されており、PISAの結果は文科省をして、脱ゆとりに向けて舵を切らしめることになった。その方向とは、各教科における学力を取り戻すとともに、生徒・児童の論理力や思考力を同時に鍛えることである（注2）。

この結果、文科省は最新の『要領』において学力を、（1）知識・技能、（2）思考力・判断力・表現力等、（3）人間性、の3つで構成（いわゆる学力の3要素）されると定義することになった。そして、これらを実現する教育手法として、ALの別表現と言われる主体的・対話的で深い学びの義務化という流れになっている。