【この連載を最初から読む】「少量の飲酒は健康に良い」は間違い!? 実際は飲酒ゼロの方が健康に良いと発表された。覆された“健康常識”。特に認知症予防では…

はじめに 2026年 猛暑と大雨の夏

百年に一度の大流行・コロナ禍と健康障害

この中で、マスクなど必要な感染予防対策・コロナ鬱治療・家族内感染対策などは、どうしても費用がかかりますので、公的保障の実行をしっかりと進めていかないと、「お金のあるなし」での格差が出てしまいます。

公的対策などが、必須であることも報告しました。「コロナ特別編」は、第4章にまとめております。

「お金をかけない健康法」が有効になるための前提は

連載の中でふれた、「食事の注意」などや、難聴対策の「補聴器使用」などは、費用ゼロとは行かない「お金がかかる」対策です。

栄養確保のためには、食費は削りにくく、特に成長盛りの子供さんたちがいる家庭では、健康な食事優先で、家計への影響は避けられませんね。

また、加齢性難聴対策の切り札である補聴器は、日本では実費の場合が多く、値段も高く、経済的負担が多く発生してしまいます。諸外国では、負担を減らすための補助がかなり出ているようですので、我が国もぜひ学んで、社会保障制度の充実を進める必要があります。

また貧困対策も取り組む必要があると思います。これらの対策に関連して、最終回でも触れた如く、「健康な社会と医療・福祉の充実」こそ、「お金をかけない健康法」の重要な大前提だということが明らかだと思われます。

ところが、このコーナーを執筆した7年間で、「健康な社会と医療・福祉制度の充実」は後退し、国民生活の貧困も悪化しているのです。

経済格差の拡大や不十分な年金制度などで、医療・介護にアクセスできない人や、どうにか受診はできても必要な検査や治療を、高い費用負担のために、我慢する人が増えています。

受診中断などによる、健康悪化での犠牲者は増加傾向であり、「お金がかかるので、受診控えとなり、その結果、病状悪化する」という悪循環が立ち切れない現実なのです。

「お金をかけない健康法」の実施には、前提として「健康な社会と医療・福祉制度の充実」が是非必要だと、国・地方自治体に強く求めていくことが重要だと最後に訴えたいですね。