自治体は学習冊子の配布から相談窓口の設置、給食停止に伴う食支援まで幅広く子どもたちをサポートし、教員向けのオンライン授業研修も開催しました。
学校では教員がオンライン授業や動画配信を行うだけではなく、ホームルームもオンラインで実施して子どもたちの様子を確認し、保護者の不在によって家で孤立してしまう子どもたちのケアに努めました。
休校期間中は実習などできませんし、機器のトラブルなどさまざまな場面で課題もあったでしょう。それでも文部科学省、自治体、学校が力を結集してコロナ禍という難局を乗り切りました。
ところが、コロナ禍を乗り越えたことで教育現場では子どもにある変化が訪れていました。
オンライン学習の環境が整備され、自宅にいながら授業を受ける経験をした子どもたちは、「家でも勉強はできる」と知ってしまったのです。
これは怠けではなく新たな気付きであり、この気付きによって「自宅なら安心だし、居心地は良いし、他の子を気にせず勉強に集中できる」と合理的に考える子が現れます。
こうした合理的な判断は社会全体でも醸成されていました。
※1 文部科学省 学校基本調査(2025年度)
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